マイホームでやるべき地震への備えについてご紹介！

安心して快適な暮らしを送りたいとお考えの方の中には、地震への備えについて知りたい方もいらっしゃるのではないでしょうか。
本記事では、地震への備えの必要性とマイホームでやるべき5つの地震への備えについてご紹介します。

 

□地震への備えの必要性

 

1995年の阪神・淡路大震災では、犠牲者のうち8割が建物の崩壊や家具の転倒による「圧死」でした。
そのほとんどは1981年以前の旧耐震基準の建物でした。
1981年6月以降に制定された「新耐震基準」では、最大震度6以上でも倒壊を免れるようになりました。
さらに、阪神・淡路大震災を受けて2000年には耐震基準が見直され、木造建築では土台、柱、梁の接合部を金物で固定するといった「さらに強化された耐震基準」が導入されました。

熊本地震では、新旧の耐震基準に基づく建物の倒壊率に大きな差が見られました。
1981年5月以前の「旧耐震基準」の建物は被害を受け、倒壊・全壊が3割近くでした。
自治体においては、木造建築の耐震性向上のための制度が多く存在し、無料での耐震診断を行っているところもあります。

自治体に相談し、必要に応じて工事を行うことが重要です。
工事費用はおおよそ150~200万円程度がかかりますが、自治体によっては補助金や助成金が用意されていることもあります。

 

□マイホームでやるべき地震への備え

 

1:家具と家電の配置見直しと固定

家具や家電の配置は、転倒や落下の危険性を考慮して検討し、安全な場所に配置しましょう。
また、地震対策としてこれらを固定することも重要です。
事前に各家具の固定方法やポイントを確認しておくと安全です。

 

2:生活必需品の備蓄

平常時から生活必需品を備蓄し、家族の人数に合わせた最低3日分の食料や必需品を用意しましょう。
大規模な地震の場合、復旧に時間がかかる可能性があるため、1週間分の備蓄が理想です。
賞味期限に注意しながら、普段から使うものを備蓄しておくことも大切です。

 

3:非常用持ち出しバッグの準備

自宅が使えなくなった場合のために、避難所での生活に必要なものを詰めた非常用持ち出しバッグを用意しましょう。
栄養が不足しないようにサプリメントも携帯し、乳幼児がいる場合は必要なアイテムも忘れずに準備しておきます。

 

4:安否確認方法の共有

家族や身近な人と、災害時の安否確認方法や集合場所を事前に共有しておきましょう。
災害発生時には通信手段が制限される可能性があるため、伝言ダイヤルや伝言板を利用する方法も考慮しておくと安心です。

 

5:避難経路と避難場所の確認

自治体が提供するハザードマップを確認し、避難経路や避難場所を理解しておきましょう。
実際に避難経路を歩いて確認し、窓ガラスには飛散防止フィルムを貼るなど、自宅内の安全対策も徹底しましょう。

 

□まとめ

 

自宅の耐震強化は地震対策の基本であり、家族の安全を守るために積極的に取り組むべきです。
マイホームでやるべき地震への備えとして、家具と家電の配置見直しと固定、生活必需品の備蓄、非常用持ち出しバッグの準備、安否確認方法の共有、避難経路と避難場所の確認をしましょう。
本記事が地震への備えについて理解を深める参考になれば幸いです。